「気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）」の「インフォグラフィック（事業者編）」には、事業者の主な適応策が、業種別、業種間で共通する項目別に整理されています。「影響の要因⇒現在の状況と将来予測⇒適応策」の流れで構成され、表面にはイラストを用いたわかりやすい解説を、裏面にはその詳細が記載されています。
　この「インフォグラフィック（事業者編）」に、新たに「農業・林業」が追加されました。

　「気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）」の「気候変動関連動画」には、国立環境研究所・気候変動適応センターや各自治体が作成した普及啓発用動画が多数掲載されています。その中から、農業技術関係の動画を紹介します。

●国立環境研究所・気候変動適応センター・オリジナル動画

・【適応策】りんごの凍霜害

・【適応策】マメ科作物

・【適応策】ナシへの影響

・【適応策】気候変動に強いお米

・【適応策】ワイン用ブドウ品種の変化

●国立環境研究所・気候変動適応センター・インタビュー動画

・【Interview】岩手県　果樹栽培と気候変動　凍霜害・夏季の高温、病害虫への適応策

・【Interview】鳥取大学　ナシ栽培の適応策

・【Interview】龍谷大学　マメ科作物の適応策

・【Interview】富山県　水稲の高温耐性品種「富富富」

・【Interview】北海道　ワイン用ブドウ栽培

●国立環境研究所・気候変動適応センター・気候変動適応研修動画

・講義３：農業分野の気候変動影響と適応策の評価【令和２年度 気候変動適応研修（中級コース）】

●自治体が作成した普及啓発用動画

・【おおさか気候変動適応センターが行く！】＃12　高温耐性のお米の普及に向けて

・【おおさか気候変動適応センターが行く！】＃11　気候変動に対応したぶどう栽培

・【環農水研　おおさか気候変動適応センター】大阪府の気候変動適応の取組（農業分野）

　「気候変動適応情報プラットフォーム（A-PLAT）」の「気候変動と適応」の「各分野の気候変動影響と適応」には、農業・林業・水産業における気候変動への適応策が多数掲載されています。
　その中から、農業分野における影響の種類ごとに、代表的な適応策の特徴とその進め方を、イラスト付きでわかりやすく紹介している「インフォグラフィック」を紹介します。
　これらの「インフォグラフィック」の他にも、国や自治体、その他の公共機関等による適応の取組事例、事業者による適応の取組事例の情報等が多数紹介されています。

　農研機構、福井県、立命館大学などから構成される「脱炭素に向けた農林業環境研究コンソーシアム」は、農林水産省委託プロジェクト研究において、日本で初めて、バイオ炭の農業利用に関して体系的にまとめた「バイオ炭の農業利用事例とその活用ガイドブック」を作成し、公開しました。

　農研機構は、過去25年の試験ほ場（北海道・東北・北陸）の気象観測データと麦類の生育調査から生育の早晩を評価し、温暖化と積雪減少が越冬麦類の生育時期を早めていることを明らかにしました。さらに、気温だけでは推定できなかった麦類の生育の早晩を、麦類が温度を感じる成長点の温度（成長点温度）を使って推定できることを明らかにしました。この成果を用いて正確な生育予測方法の開発が可能となり、気象変動影響を考慮した栽培管理に役立ちます。

　農研機構は、水稲の生育に影響を与える2024年夏季の農業気象の概況を整理し、「2024年夏季の農業気象（高温に関する指標）」として公表しています。
　具体的には、猛暑日と熱帯夜、水稲の登熟期間の平均気温の地域的な特徴を示し、気象データに基づく穂温の推定結果についても紹介しています。

　農研機構は、秋田県立大学、立命館大学、和歌山県工業技術センターと共同で、日本産業規格（JIS M 8812）の分析値を活用し、炭化温度および土壌炭素貯留量を算出する手法を開発しました。
　この手法により、原料の種類に関係なく炭素貯留量を簡便かつ正確に計算でき、バイオ炭の普及促進や炭素クレジット創出の効率化が期待されます。

　農研機構は、温暖化の影響が大きく、適地移動が懸念されるミカンについて、長期的な生産計画策定のための詳細な栽培適地予測マップを開発しました。一方、温暖化により栽培適地の拡大が期待される亜熱帯果樹のうち、アボカドの適地予測を初めて行いました。
　現在のミカン産地における今後のミカン生産の継続は、地球規模での温室効果ガス排出量に大きく依存することや、アボカド適地は今世紀半ばには現在の2.5倍以上に拡大すること等を明らかにしました。

　農研機構は、東北大学と共同で、温室効果ガスである一酸化二窒素（Ｎ_２Ｏ）の発生を抑制する能力が高い根粒菌Bradyrhizobium ottawaenseは、Ｎ_２ＯをＮ_２に変換する遺伝子の発現が高いことを明らかにしました。
　その根粒菌を植物生育促進微生物（ヘルパー微生物）であるPseudomonas属菌と一緒にダイズに接種すると、根粒菌の窒素固定能および、ダイズの生育量の向上が見られました。
　これらの成果をもとに、高いＮ_２Ｏ削減能力をもつ根粒菌とヘルパー微生物を併用することにより、農地におけるＮ_２Ｏの排出削減能力とダイズ生産能力の双方を高める技術開発が進むことが期待されます。

　農研機構では、作物生育における季節環境を精密に構築する人工気象室「栽培環境エミュレータ」を様々な研究に活用しています。
　今回、この「栽培環境エミュレータ」を用いて、温暖化が進むと想定される将来（21世紀末、2100年）の生育環境（温度、湿度、二酸化炭素（ＣＯ_２）濃度等)を人工的に構築し、温暖化が水稲生育に与える影響について調査しました。
　その結果、現時点を超える気候変動の緩和策をとらない場合、高温と高ＣＯ_２濃度が生育を早め、収量と品質の低下を引き起こす可能性があることを明らかにしました。
　本成果は、将来の気候変動への対策として、温暖化に対する頑健な品種の育成、生育を管理するための栽培技術の開発などに役に立つことが期待されます。

　愛媛大学大学院農学研究科と国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は、東北大学との共同研究にて、農地土壌から大量に発生する温室効果ガス（Ｎ_２Ｏ）を消去する微生物の群集活性が土壌団粒内の孔隙ネットワークによって大きく制御されることを突き止めました。
　この研究成果は、（１）不明な点が多い土壌のN2O発生・消去メカニズムの解明、（２）Ｎ_２Ｏ発生抑制を目的とする土壌管理法、（3）微生物を使ったＮ_２Ｏ消去資材の開発、を進める上で重要な基礎知見となります。